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脅威対策のカギは“人”

効果的なメール訓練と教育体系の確立にPSATが寄与

導入前の課題

  • セキュリティ研修用の資料作成に時間と手間がかかっていた
  • スタッフの入れ替わりが激しいため、効果的なセキュリティ教育の実施が難しい

導入製品
サービス

  • セキュリティ意識向上トレーニング
    Proofpoint Security Awareness Training (PSAT)

導入後の効果

  • PSATの豊富なコンテンツが研修資料作成の一助に
  • 新たなセキュリティ教育体系の構築により、リスクに応じた訓練が可能に

研修の運用負荷が高くセキュリティレベルの底上げも困難

 民放テレビ局では早い段階で、7項目の「情報セキュリティ基本方針」を策定し、外部に公開するなど、セキュリティ意識が非常に高いのも特徴だ。 そんな同社では、年に2回、社内スタッフ向けにセキュリティ研修とメール訓練を実施している。セキュリティ研修では、約20ページの研修資料をPowerPoint で作成し、それを使って確認テストを行っていた。しかし、この運用では、研修資料作成の担当者に大きな負担がかかっていた。
 さらなる問題として放送業界ならではの人員の入れ替わりの激しさも挙げられる。そもそも社員よりもスタッフの方が多く、日本テレビ放送網でも、約1500名の社員に対してスタッフは3倍の約4500名が在籍している。そのため、初めて研修を受講する人が多くなり、得点の低い人が何人も出てしまうなど、効果的なセキュリティ教育が難しかった。

“運転免許制度のように、セキュリティリスクの高い行為を繰り返すと最終的に免停、つまりアカウントが停止されるといった運用になっています。逆にリスクの低いユーザーは研修が免除されるわけです。この免許制度もPSAT に取り込むことで、これまでバラバラだった作業を一つの仕組みにまとめられました”
日本テレビ放送網株式会社
コンテンツ戦略本部ICTビジネス局
サイバーセキュリティ推進事務局
三浦 好弘 氏

セミナーでの言葉に強く感銘を受け「人」を中心とした対策に舵を切る

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確実なセキュリティレベルの向上と効率的な運用・管理を実現

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