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「セキュリティはアーリーアダプターで」

DMARC導入で日々進化するなりすましメールを可視化し 安全性を担保しながら法規制やガイドラインに対応

導入前の課題

  • 日々、大量に届くなりすましメールへの個別対応が大きな負担になっていた
  • 法規制やガイドラインへの対応でDMARC導入が必須になった

導入製品・サービス

  • DMARCを用いたなりすましメール対策、類似ドメインの可視化
    Proofpoint EFD (Email Fraud Defense)

導入後の効果

  • DMARCによってなりすましメールの把握が容易になった
  • DMARCポリシーを移行していくことで法規制などへの対応にめどが立った

3つの手口のなりすましメールの 対応が限界を迎える

フィッシングメールやマルウェアメールなど不正なメールの多くが、なりすましの手法を使用している。主な手口は、Fromフィールドの差出人名が正規の名前ではあるものの実際のメールアドレスが攻撃者のものである「表示(Display Name)詐欺」、意図的に文字を変えて正規のドメインに誤認させる「タイポスクワッティング(類似ドメイン)」、目に見えるFromフィールドを正規のものに見せかける「ドメインのなりすまし」の大きく3種類に分けられる。

“なりすまし詐欺のメールによる被害を軽減することは、資生堂が100年先も輝きつづけ、世界中の多様な人たちから信頼される企業になるために、不可欠であると考えました。そこで、従業員だけでなく、お客様やお取引先様に対しても、安心して資生堂とのメールをやり取りできるようにする必要がありました”
株式会社 資生堂
情報セキュリティ部長 (CISO)
斉藤 宗一郎 氏
※所属・役職などは取材当時のものです

信頼性、可視化、サポート体制など 5つのポイントを加味し プルーフポイントを採用

~続きはお客様事例ブローシャでご確認ください。~

DMARC のポリシーを 「Quarantine」→「Reject」へと 段階的に移行

~続きはお客様事例ブローシャでご確認ください。~

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