Proofpoint Managed Email Threat Protection
Proofpoint Email Protection、Proofpoint TAP (Targeted Attack Protection)、Proofpoint TRAP (Threat Response Auto-Pull)といった製品のプロアクティブな専門知識を活用することにより、組織を高度なメール脅威から保護することができます。専門家チームがお使いのプルーフポイント製品のパフォーマンスを最適化し、従業員確保の問題を軽減し、利害関係者に価値を実証できる経営者視点の知見を提供します。24時間365日または1日9時間週5日対応のサービスモデルが用意されています。
機能とメリット
プルーフポイントの専門家チームにお任せください。メール脅威保護を向上させ、プルーフポイントのテクノロジーへの投資を最大化します。
プロアクティブな専門知識
メールセキュリティを新たなレベルへ
メールは組織にとって重要なビジネスツールです。また、リスクが生じやすい分野でもあります。第1位の攻撃経路として、攻撃者は組織のセキュリティ コントロールを回避しようと絶えず戦術を進化させています。
プルーフポイントでは、世界で起こるメールの脅威をリアルタイムでとらえており、こうしたインテリジェンスをプロアクティブに適用し、組織の従業員を標的にする攻撃者の一歩先を行くことができるよう組織をサポートします。Proofpoint Managed Email Threat Protectionでは、プルーフポイントのメールセキュリティ製品について深い経験を積んだ専門家チームを利用できます。ただ日常的なシステム パフォーマンスを最適化するようサポートするだけでなく、適時の重要な情報やアドバイスを提供しながら従業員とコミュニケーションを図り、組織が問題に先立って備えられるようにします。このアプローチにより、組織は内部リソースを解放し、従業員はより高度で戦略的なイニシアチブに注力することができます。
- 脅威保護を強化する、セキュア メール ゲートウェイの専門的な構成
- セキュリティ コントロールの実装や、VAP(Very Attacked People™)といった、高リスクユーザーのメールをフィルタリングするためのポリシールートやグループのカスタマイズ
- 組織のポリシーと目的に沿っていることを確認するための、組織の内部チームとの定期的なコンサルティング
- ベストプラクティスの調整や適用に関するプロアクティブな提案
従業員の継続性
一貫した運用を維持
従業員確保は、あらゆるセキュリティ イニシアチブの重要要素です。しかし、多くのITシステムとは異なり、メール セキュリティ システムは、常に監視され、最適化されなければなりません。そのため、信頼性の高い、効果的な保護を実現するために従業員の継続性が重要です。
しかし、従業員の継続性はいまだに課題であり、これはただ人材不足によるものではありません。退職、休暇、休職は避けられず、そしてこれが起これば、メールセキュリティの取り組みに大きな影響をもたらす可能性があります。また、スタッフ増強サービスなら人材を確保できますが、組織が必要とする自律的で、知識豊かなサイバーセキュリティ担当者を必ずしも確保できるとは限りません。
プルーフポイントのマネージドサービスなら、メールセキュリティ製品を効果的に管理するために必要な熟練のサイバーセキュリティ担当者を見つけ、維持しなければならないといった課題を最小化することができます。また、単一障害点なく、メール脅威から組織を保護するサービス専門家チームを利用できるようにすることにより、プログラムの継続性を確保します。
- 組織の従業員状況にかかわらずプルーフポイントの熟練のマネージドサービス チームが一貫してサポート
- 日常的なオペレーション確認や、組織内部チームとの定期的なミーティングとプログラムの状態チェック
- 24時間365日または1日9時間週5日対応のサービス提供オプション
- プルーフポイントのシンプルかつコスト効率に優れた年間費用固定モデルで予算を安定化
経営者視点の知見
プログラムの成熟度を追跡し、利害関係者に価値を証明
プルーフポイントのメールセキュリティ製品は、業界をリードする脅威インテリジェンスに基づいた、特別な保護を提供します。プルーフポイントのマネージドサービス チームは、組織にとって最善の決定を下せるよう組織と協力しながら、製品の有効性を強化します。また、組織のセキュリティ体制に関する明確な状況を可視化します。
プルーフポイントの経営者視点の知見は、メールセキュリティのイニシアチブの進行状況を適切に文書化するのに役立ちます。そして、取締役会、経営幹部、その他の利害関係者に価値を実証するものとなります。
- 電話による定期チェックや、理解しやすい測定可能なデータを使用した、取締役会向けの月間運用レポートや戦略的概要レポート
- 脅威のドキュメント化、組織を保護するためのプロアクティブな手順、問題がないことを示す証明書
- 同業他社との比較データ
- 重要な脅威動向に関連した情報と分析