導入前の課題
- 従来のメール教育・訓練ソリューションは単発での契約だったため、短い周期で繰り返し訓練を行うとコストが高くなる
- 手作業による受講者のピックアップが必要で、コンテンツの準備にも時間がかかっていた
導入製品・サービス
- セキュリティ意識向上トレーニング
Proofpoint Security Awareness Training (PSAT)
導入後の効果
- 短期間での教育・訓練を四半期に一度の頻度で実施できるようになった
- 受講率や合格率などのリアルタイムな把握が可能になり、受講者のフォローも行いやすくなった
日本ペイントコーポレートソリューションズ株式会社
設 立: 2021年10月14日
資本金: 10百万円(2022年12月現在)
従業員数※:3,612人(2022年12月31日現在)
売上高※: 186,062百万円(2022年度)
※国内グループ連結
設 立: 2021年10月14日
資本金: 10百万円(2022年12月現在)
従業員数※:3,612人(2022年12月31日現在)
売上高※: 186,062百万円(2022年度)
※国内グループ連結
複数回のメール訓練が行えず コンテンツの準備にも手間がかかる
日本ペイントは、従業員全員がグローバル行動規範を守ることに重点を置き、サイバーセキュリティ対策も一部として含まれています。社員に標的型攻撃メールの訓練やe-ラーニングを定期的に実施し、セキュリティ意識の向上に取り組んでいます。特に、メールセキュリティへの対策を強化し、社員を対象に2年間メール教育・訓練を行いました。しかし、これらの取り組みには、高いコストと、教育効果の不確実さという課題がありました。それらの課題を解決するための新たなアプローチが求められています。
“「5S のしつけ(整理・整頓・清掃・清潔・躾)」に相当する教育・訓練を強化すれば、おのずとセキュリティの防御レベルが上がると考え、さっそくメールアドレスを持つ従業員を対象にメール教育・訓練を行うことにしました”
日本ペイントコーポレートソリューションズ株式会社
IT&ソリューション部クライアント・セキュリティグループ
グループ長
梅田智幸 氏
優れた投資対効果とコンテンツの充実度、 PhishAlarm機能の有用性を評価
~続きはお客様事例ブローシャでご確認ください。~