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About Proofpoint
Proofpoint, Inc. は、サイバーセキュリティの主導的企業であり、組織の最大の資産であり同時に最大のリスクでもある「人」を守ります。Proofpointは、クラウドベースの統合ソリューションによって、世界中の企業が標的型脅威を阻止し、データを守り、ユーザーがサイバー攻撃に対してより大きな耐性を持てるように支援します。また、Fortune 1000の過半数を超える企業を含むあらゆる規模のトップ企業が、メールやクラウド、ソーシャルメディア、Web関連の最も重要なセキュリティリスクおよびコンプライアンスリスクを低減させるために、Proofpointを利用しています。詳細は www.proofpoint.com でご確認ください。
Media Contact
Estelle Derouet
Vice President, Global Corporate Communications
Proofpoint, Inc.
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サイバーセキュリティとコンプライアンス分野のリーディング カンパニーである日本プルーフポイント株式会社 (本社:東京都港区、代表取締役社長:茂木正之、以下プルーフポイント)は、2022年12月に実施した国内企業および海外企業におけるEメール認証の調査結果をもとに、Eメールの安全性に関して分析をおこない、日本における現状と課題、考察をまとめました。
概要
Eメールは、攻撃者が世界中の企業を攻撃する際に、最も多く利用する経路です。プルーフポイントは、企業におけるDMARC認証の導入率を調査しました。DMARC認証は「ドメインのなりすまし」対策に有効なもので、なりすまされた側の企業が設定した内容に基づいて、自動でなりすましメールを拒否、隔離、あるいは監視を行うことができます。DMARCポリシーには3つのレベルがあり、ポリシーが厳しいレベル順に「Reject(拒否)」「Quarantine(隔離)」「None (監視のみ)」となっています。このうち「Reject(拒否)」および「Quarantine(隔離)」を導入することで、従業員、取引先企業および顧客の受信箱に届く前に、自社になりすました詐欺メールを積極的に抑止することができます。
2019年度のシェア1%から急成長し、
2021年度予測はシェア28%でトップに
サイバーセキュリティとコンプライアンスのリーディングカンパニーである日本プルーフポイント株式会社 (本社:東京都港区、代表取締役社長:茂木正之、以下プルーフポイント)は、株式会社アイ・ティ・アールが2022年6月に発行した調査レポート「ITR Market View: 情報漏洩対策市場2022」において、画面操作監視市場におけるベンダー別売上金額シェア2021年度予測で第1位を獲得しました。
同調査レポートによると、プルーフポイントの国内シェアは、2019年度の調査結果では1.0%で第4位でしたが、2020年度は21.7%(第2位)と急成長し、2021年度(予測)は28.0%で第1位となりました。