2019年度のシェア1％から急成長し、
2021年度予測はシェア28％でトップに

サイバーセキュリティとコンプライアンスのリーディングカンパニーである日本プルーフポイント株式会社 (本社：東京都港区、代表取締役社長：茂木正之、以下プルーフポイント)は、株式会社アイ・ティ・アールが2022年６月に発行した調査レポート「ITR Market View: 情報漏洩対策市場2022」において、画面操作監視市場におけるベンダー別売上金額シェア2021年度予測で第1位を獲得しました。

同調査レポートによると、プルーフポイントの国内シェアは、2019年度の調査結果では1.0%で第4位でしたが、2020年度は21.7％（第２位）と急成長し、2021年度（予測）は28.0%で第1位となりました。

また、プルーフポイントの内部脅威対策「Proofpoint ITM (Insider Threat Management）は、ITRの同調査レポートにおいて、「パートナーの拡充など販売体制の強化を行い、大企業ユーザーおよび大規模案件の増加によって急拡大した。テレワークの浸透により内部不正を未然に防ぐといったニーズの増加に加え、APAC担当のサポートチームを日本に設置していることから海外ベンダーでありながら日本人による顧客満足度の高いサポートを受けられ、引き続き多数の案件を獲得していることから、2021年度は同80.0%増が予想される。」と分析されています。※
※ 出典：株式会社アイ・ティ・アール「ITR Market View : 情報漏洩対策市場2022」

内部脅威対策ソリューション「Proofpoint ITM (Insider Threat Management)」は、ユーザーのアクティビティとデータの移動を関連づけて分析し、ユーザーが過失をおこす前にリアルタイムに注意喚起をおこないます。不正をおこなおうとするユーザーをリアルタイムに監視し、乗っ取られた正規アカウントではその振る舞いをリアルタイムに封じこめます。これにより内部脅威リスクを低減し、インシデント レスポンスを加速化させることができます。

日本プルーフポイント株式会社の代表取締役社長 茂木 正之は、次のようにコメントしています。「テレワークが当たり前となり、大量退職時代が訪れるにあたり、日本は情報漏洩対策の転換期に差し掛かっています。後追いでアラートを発砲する旧式のソリューションとは違い、Proofpoint ITMを使えば、リアルタイムにユーザーに気づきを与え、教育を施し、犯行やミスを事前に抑止することができます。サイバー攻撃よりも内部脅威からの情報漏洩が10倍以上多い時代、あらためてゲームチェンジャーのソリューションがお客様から求められています。」

Proofpoint ITM (Insider Threat Management）の詳細は、以下のリンクをご覧ください。
https://www.proofpoint.com/jp/products/information-protection/insider-threat-management

ITR調査レポート：「ITR Market View: 情報漏洩対策市場2022」について

• 発行年月： 2022年6月
• 調査期間： 2022年1月～2022年3月

Proofpointについて

Proofpoint, Inc.は、サイバーセキュリティのグローバル リーディング カンパニーです。組織の最大の資産でもあり、同時に最大のリスクともなりえる「人」を守ることに焦点をあてています。Proofpointは、クラウドベースの統合ソリューションによって、世界中の企業が標的型攻撃などのサイバー攻撃からデータを守り、そしてそれぞれのユーザーがサイバー攻撃に対してさらに強力な対処能力を持てるよう支援しています。また、Fortune 100企業の75%を含むさまざまな規模の企業が、プルーフポイントのソリューションを利用しており、メールやクラウド、ソーシャルメディア、Web関連のセキュリティのリスクおよびコンプライアンスのリスクを低減するよう支援しています。