日本有数の出版社である集英社。多くのコンテンツが多言語に翻訳され、海外でも公開されています。 集英社 IT戦略企画部 DX推進室の須藤 明洋氏はグローバル企業としてフィッシングや迷惑メール対策を早急に行うべきと考え、DMARC導入を決断しました。 本Webinarでは、集英社がどのようにDMARC導入を進めRejectに到達したのかを、須藤氏ご本人が詳細に語っています。まだ導入に至らなかったり、Rejectにまで進められていない企業は必見です。 ぜひご視聴ください。
プリンターや業務アプリからのメール送信が踏み台化するリスク、Exchangeサーバーのサポート終了、VM構築コストの高騰──企業を取り巻くアプリケーションメール送信環境は大きな転換期を迎えています。 本ウェビナーでは、ProofpointのSecure Email Relay(SER)によって、こうした課題をいかに解消し、安全で認証済みの送信経路を確保できるかをご紹介。SPF/DKIM/DMARCの対応を容易にし、管理の負担も軽減するSERの実力を、具体的な活用方法とともに解説します。ご登録の上、ぜひご覧ください。
2023年に公開された「政府機関等の対策基準策定のためのガイドライン」では、DMARCを用いた「なりすましメール」対策が基本対策事項に追記され、Googleから1日5000件以上のメールを送付する送信者に課せられた要件に含まれるDMARCへの対策が求められています。どのようにすれば、最速でRejectまで持っていけるのか、運用の勘所について解説します
<LIVE大好評につき、オンデマンドで公開!> GoogleとYahooが1日に一定量のメールを送信する送信者に対して、新しくメール要件を加えたことをご存じでしょうか? 対応できていない場合、2024年2月以降に配信メールが迷惑メールフォルダ行きになってしまう可能性があります。そのような状況を回避するために、DMARC/DKIM/SPFの適正な設定を行っておく必要があると考えられます。
今年、政府統一基準に新たに盛り込まれる詐欺メール対策 シェアNo.1ベンダが徹底解説 詐欺メールからお客様を守る特効薬 DMARC / BIMI
昨今、大規模なランサムウェア攻撃はサプライチェーンでつながる組織を介しておこなわれたり、日本を襲うフィッシング攻撃は正規のMicrosoftの環境が乗っ取られてそこから展開されてくることがほとんどです。セキュリティは自組織を守るためだけではありません。あなたの組織につながる顧客や取引先企業があなたの組織になりすました攻撃から防ぐための対策も必要です。 本講演では、なりすましを防ぐ最大な武器であるメール認証DMARCについてお伝えします。
2022年の内部脅威による損失:グローバルレポートの内容をサマリしたインフォグラフィックです。 組織内での啓発活動などに、ご自由にお使いください。
攻撃者による脅威は高度化し、巧妙な手口で企業への侵入を狙っています。イベントや流行を悪用する手口や、業務の変化に合わせた攻撃等、日々変化する脅威への対応はさらに困難になっています。防御側として、侵入される事を前提とした対策も重要ではありますが、攻撃者の狙いを見極めて侵入される前に対処する予測対応も今後は重要な要素になると考えています。このウェビナーでは、どのようにリスクを分析して高度化する脅威に備えるか、その分析と予測対応についてご説明します。
マルウェア対策が企業に行き渡った2012年以降、マルウェアを利用した攻撃は大きく変化しました。未知のマルウェアが急激に増加し、社内への不正侵入や情報窃取が増加する中で、その穴を埋めるサンドボックス技術の需要が一気に増加しました。しかしながら、高度な脅威に対応するこのサンドボックスの運用も、構成によってはリスクがあることを理解しておく必要があります。このウェビナーでは、BCCモードによるリスクと、インラインモードへの移行によるリスク低減についてご説明します。
押し寄せる膨大なデータの歴史と、データ管理への取り組み 毎日およそ 250 京 (2,500,000,000,000,000,000) バイトのデータが作られています。これは地球上で 1 人あたり毎秒 1.7 メガバイトのデータを作っていることになります。どのような流れでこうなったのでしょうか?データの歴史と、データをどう使用しているかについてご覧ください。
ほとんどの組織は外部からのサイバー攻撃に備え、対策を講じていますが、重大な脅威の多く は組織の内部から発生しています。
Okta Japan、クラウドストライク、Netskope Japanおよび日本プルーフポイントの4社による合同ウェビナーの模様をご覧いただけます。 セキュリティの各分野におけるベスト・オブ・ブリードである4社は、昨今のハイブリッド労働環境におけるゼロトラスト セキュリティ戦略を実施する組織向けに、統合したシンプルなゼロトラスト セキュリティの構築を支援できるよう連携しています。