昨今、大規模なランサムウェア攻撃はサプライチェーンでつながる組織を介しておこなわれたり、日本を襲うフィッシング攻撃は正規のMicrosoftの環境が乗っ取られてそこから展開されてくることがほとんどです。セキュリティは自組織を守るためだけではありません。あなたの組織につながる顧客や取引先企業があなたの組織になりすました攻撃から防ぐための対策も必要です。 本講演では、なりすましを防ぐ最大な武器であるメール認証DMARCについてお伝えします。
ユーザーが知らないサイバー脅威の実態は、ユーザーと組織に損害を与える可能性があります。
サイバーセキ
AI を活用した Proofpoint Intelligent Classification and Protection(以下、Proofpoint ICP) ソリューションを利用し、データの流れを段階的にたどることができます。このガイドでは、理解可能な AI の一般的な概念から始まり、説明可能な AI の概念を掘り下げていきます。これらは Proofpoint ICP に関連するものです。
従来のDLP(情報漏えい対策)は、これまでに多
プラント建設の総合エンジニアリング事業を手掛ける日揮ホールディングス様は、世界的に高いシェアを誇るがゆえにDXは避けて通れない経営課題でした。2018年に策定した「ITグランドプラン2030」の方針に基づき情報システム全体を見直す5か年計画を定め、2019年のホールディングス化をきっかけに、各社が個別に展開してきた情報セキュリティやコンプライアンスに関するトレーニングを一律に実施し、セキュリティ意識のベースラインの底上げを図ることになりました。
大規模なデータ侵害、サプライチェーンを破壊する攻撃、国家を後ろ盾とする脅威の増加により、サイバーセキュリティは取締役会レベルの問題となっています。 これまで以上に、取締役会は、サイバーセキュリティについて、またCISOの期待、優先事項、ニーズによってどのようにサイバーセキュリティを形成できるか理解する必要があります。 Cybersecurity: The 2023 Board Perspective(2023年取締役会におけるサイバーセキュリティの展望)レポートは、この進化する状況に取締役会がどう対処しているかに焦点を当てています。
情報処理推進機構(IPA)の調査によると、中途退職者による持ち出しや従業員による誤操作、ルール不徹底など、内部からの漏えいが全体の87.6%を占めています。つまり、外部脅威にばかり目を向けて備えるだけでは不十分になりました。さらに、コロナ禍をきっかけに社外で業務を行う機会が増えたことで、上司や同僚の目が届かない領域が増え、内部脅威のリスクはよりいっそう高まっています。 このような状況の中、ソフトバンクでは、内部脅威/内部不正対策ソリューションであるProofpoint ITMを導入し、内部脅威管理に役立てています。
アイリスオーヤマ様は「ユーザーイン経営」を掲げ、生活者の視点に立ってさまざまな不満を解消する日用品を開発、製造、販売しています。この姿勢が評価され、コロナ禍でも売上高8000億円をあげるなど成長し続けており、現在では、ロボティクスやIoT など新たな分野にも挑戦しています。そんな同社では、事業の拡大に伴い、従業員数も増加。会社としては歓迎すべきことですが、セキュリティを担うシステム部 運用課にとっては、いかにセキュリティに関する従業員のリテラシーを高め、守るべき情報を守る体制を整えていくかが課題となっていました。
2012 年に業界コンソーシアムにより発表された DMARC (Domain-Based Message Authentication Reporting and Conformance) は、メール チャンネルのドメインレベルの保護を提供する、オープンなメール認証プロトコルです。これによりメール詐欺に関する状況は一変し、長く続いてきたフィッシング戦略は破壊され、サイバー犯罪者は攻撃対象をあきらめざるをえなくなっています。DMARC は、今後数年間であらゆる種類のメール詐欺を無効にする可能性を秘めています。 このガイドでは以下をご紹介します:
サードパーティのクラウドアプリが急激に増加しています。Microsoft 365やGoogle Workspaceのアドオンも爆発的に増えています。その大半は、OAuth認証を使用してユーザーのデータ、予定表、メールなどにアクセスしています。ここでは、この状況にどのようなリスクが存在し、それをどのように管理すれば良いのかについて説明します。 このガイドの内容:
Proofpoint MIP (Managed Information Protection | 情報プロテクション向けマネージドサービス) では、高度なスキルを持つエキスパートがお客様のデータ セキュリティ プログラムを共同で管理します。これは、不注意なユーザー、不正アクセスを受けたユーザー、および悪意のあるユーザーからデータを保護するための、People-Centric なプログラムです。このプログラムは定額の年間契約で提供されるため、費用対効果に優れています。